認知度向上の事例5選|ブランド認知拡大に効果的なプロモーション戦略とは?
認知度向上の事例5選|ブランド認知拡大に効果的なプロモーション戦略とは?
最終更新:
2024/9/13

新規顧客を獲得するには、ブランドや商品の認知拡大が重要です。しかしプロモーション戦略を実行しても、期待する効果が出ないことも珍しくありません。
そこで本記事では、認知度向上に効果的な戦略の立て方をはじめ、具体的なプロモーション施策、事例5選などをご紹介します。
プロモーション戦略を立てるうえで、ブランドの「認知拡大」は非常に重要視されるポイントです。
消費者行動モデルの中には「AISA(アイサス)」があり、消費者が商品を購入するまでの行動が下記のように示されています。
A(Attention):認知・注意
I(Interest):興味・関心
S(Search):検索
A(Action):行動
S(Share):共有
つまり消費者が商品を購入するときの最初のステップが「認知」なのです。
またブランド認知度とは、その名の通りブランドが消費者に認知されている度合いを指します。しかしここでの認知は、消費者にそのブランドの商品やサービスの「理解度の深さ」によって決定されます。
例えば、ある消費者が製品の名前だけを知っていて製品の性質や特徴を知らない場合には、「知名度がある」という状態です。
一方、消費者が製品の名前だけでなく、特徴やメリット・デメリットなどの詳細まで理解している場合には、ブランドの「認知度がある」ことになります。
ブランドの認知拡大を図ることで、企業が提供している製品やサービスが消費者に浸透し、ブランドへの信頼が生まれていきます。つまり「誰もが知っているブランドの商品=信頼できるもの」と認識されていくわけです。
例えば、Apple社では商品であるiPhoneやMacの認知度が上がったことで、Appleという企業ブランドの認知を広げていったといえます。ブランド認知拡大ができた結果、「Apple=信頼できるブランド」という認識が定着していったのです。
ここでは、ブランド認知拡大を実現する効果的なプロモーション戦略の立て方について解説します。プロモーション戦略を実践する前に、各ポイントを押さえておきましょう。
企業はブランドメッセージをユーザーに届けることで、ブランドのイメージを一般的に浸透させることができます。ブランドメッセージには、自社がどのような企業なのかをユーザーや取引先などのステークホルダーに公表し、経営スタンスや世界観を伝える役割があります。
ブランドメッセージの事例として、マクドナルドの『i'm lovin' it』が有名です。大まかに訳すと「大好き」という意味であり、ユーザーへの『マクドナルドの商品が大好き』というメッセージです。短い言葉とリズムでユーザーに印象付け、刷り込ませることでブランドの認知度を確実に高めることができたといえます。
このようにブランドが伝えたいメッセージを明確に届けることで、ブランド認知を拡大させることが可能です。
自社ブランドが、どのような顧客に支えられているのかを把握するのは、プロモーション戦略を立てるうえで非常に重要です。
消費者が必ずリピーターになるという保証はなく、単にプロモーションを見ただけで、認知されないことも珍しくありません。ユーザーの心を掴むには自社製品の購入層を分析し、どのような人たちにニーズがあり、どういった商品を求めているのか、ターゲット層を明確にする必要があります。
ターゲット層のニーズを満たす商品・サービスを提供し続けることができれば、ブランドの認知拡大はもちろん、継続的に売上を伸ばしてシェアを拡大させることが可能です。
プロモーション戦略は闇雲にやるのではなく、明確な目標設定を立てて行うのが成功の秘訣です。「売上を上げる」「シェアを広げる」といった曖昧な目標ではなく「〇%アップ」という風に、数値などを具体的に設定する必要があります。
目標設定にもルールがあり、無理にハードルを上げたり非現実的な目標では意味がありません。自社の現状を客観的に把握し、目標は現実的に設定するのが望ましいです。
また途中でブレることがないよう、目標に一貫性を持たせることが大切です。一貫性を持たせることで、自社の足並みを揃えることができ、目標達成しやすくなるでしょう。
プロモーション戦略を実践するには、必要となるコストを捻出しなければいけません。
ブランド認知拡大のための施策を考案しても、予算がそれに見合っていなければ成果を出すことは困難です。
長期的なマーケティングが必要になるのであれば、各施策の内容、目標、達成KPIなどを元にシミュレーションを行い、必要予算を確保しましょう。
プロモーション戦略を実践し、実際の成果と課題を分析することで、施策の改善点を見つけることも非常に重要です。
施策は正しかったのか、目標にどれだけ近づいたのか、結果を分析・検証することでさまざまな情報が浮き彫りになります。
企業としての反省点や改善点を早期発見し、業績向上につなげるためにも、プロモーション活動の分析は必須です。

大手企業が実施している代表的なプロモーション戦略の施策例について解説します。
プレスリリースを出すことで、ブランドの認知拡大につながる可能性があります。というのもプレスリリースは、メディアに向けた情報発信だからです。
プレスリリースの内容が、世にない新しい商品・サービスであったり、画期的なものであったりすると、メディアで取り上げてもらえることがあります。メディアの目に留まれば、大きな広告コストをかけずに自社商品やサービスの認知拡大につなげられるでしょう。
テレビや新聞、雑誌などのマスメディアに広告を打ち出す手法は、最もメジャーなプロモーション戦略です。繰り返し多くの人の目に触れることで、ブランドの認知拡大が期待できます。
特にテレビCMでは、不特定多数の視聴者にアプローチすることから、日用品やスナック菓子など一般消費者に向けたブランド認知として有効です。マスメディアの認知効果は非常に高く、短期的に認知を拡大したい場合には最適なプロモーションといえるでしょう。
しかし多くの視聴者にリーチできる一方、多額の広告費用がかかるという側面もあります。またいずれのマスメディアもWeb広告に比べてターゲット層を絞り込みにくい点がデメリットです。
ディスプレイ広告もブランドの認知拡大に有効な手法の一つです。ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリに表示されるバナー広告などのことです。ユーザーがWebサイトやアプリを閲覧する際に、必然的に目に入ることからブランドの認知につながります。
ディスプレイ広告では、ユーザーのインターネット上の行動による興味・関心に合わせて表示できることから、精度の高いターゲティングが可能です。
リスティング広告もディスプレイ広告同様、ユーザーの興味・関心に合わせて出稿できる効果的なプロモーション手法です。リスティング広告とは、ユーザーがインターネット検索でキーワードを入力した後に検索結果として表示される広告のことです。ユーザーが入力する検索キーワードに紐付けて広告を出稿することから、ユーザーの興味・関心に高い精度で合わせて表示することができます。
リスティング広告には「広告」と表示されるものの、検索結果の上部に表示されることからユーザーにクリックされやすく、ブランド認知につながりやすいでしょう。
SNSに広告を出稿する方法もあります。X(旧Twitter)やInstagram、FacebookなどのSNSでは、自社アカウントを開設することで広告出稿が可能です。
SNSの利用者は多く、また利用する世代も幅広いことから、自社のターゲット層に合わせた出稿がしやすく、効率的にブランドの認知拡大を目指せるでしょう。
しかしSNSは媒体によって利用者層や利用人数は大きく異なるため、SNSに出稿する際には自社のターゲット層にあった媒体を選定することが重要です。
企業が最も注力しているのがWebメディアやオウンドメディア、SNSといったインターネット上でのマーケティングではないでしょうか。
特にSNSは不特定多数のユーザーの生の声を聞くことができ、手軽に情報発信ができるので、多くの企業でプロモーション施策の一つとして利用されています。
テレビや新聞、雑誌などの従来のマスメディアよりもコストがかからず、リアルタイムで情報発信できるのも企業にとって大きなメリットです。
ニュースサイトやブログ、動画配信でメディアに露出することで、ブランド認知度を確実に上げることができます。
他にもオウンドメディアなどでブランドパーパスやブランドヒストリーを発信したりする手法もよく目にするようになりました。
企業間のタイアップやコラボキャンペーンは、双方の製品の特徴や個性を引き出し、顧客認知度を上げる効果が見込めます。
例えば大手外食チェーン店とアパレル、飲料メーカーとアニメなどのコラボなどです。
他にも昨今急速に普及しているQRコード決済などを利用したキャンペーンなどもブランド認知拡大に効果的です。
弊社が運営する「ごっこランド」は、実在する企業やブランドのお仕事体験やデジタル工場見学などができる社会体験アプリです。例えばお弁当屋さんでは、お弁当づくり体験や接客体験をアプリのゲーム内で行います。
自社商品に興味を持ってもらうことはもちろん、子どもとその家族への自社のブランド認知拡大につながります。というのも、アプリ内では実在する企業名やブランド名が繰り返し視認されるからです。
出店企業にアンケートを実施したところ、出店前と出店1年後では複数企業の平均値で「認知度35%アップ」したという結果になっています。
企業やブランドの商品や伝えたいメッセージを元に作られるオリジナルのゲームを通して企業やブランドが刷り込まれることから、広告を感じさせずにブランド認知度向上を期待できるでしょう。

最後に、認知度向上に成功したプロモーション事例5選をご紹介します。
アイスクリームの大手メーカーであるハーゲンダッツは、SNSを利用したプロモーションで成功しています。プロモーションはハーゲンダッツ商品の蓋にあるハートの形を撮影し、その画像をInstagramでシェアするというもの。
当初はユーザーが自発的にSNSに投稿していたところ、ハーゲンダッツは特設サイトを開設しプロモーションとしてSNSでのシェアを促したのです。これによりInstagramでのハッシュタグはユーザーに多用され、さらにYouTubeの動画再生回数も向上しました。
ユーザーのSNS上での行動にいち早く着目し、プロモーションに取り入れたことが成功につながった事例です。
クラフトビールの製造・販売を行うヤッホーブルーイングは、ネット通販において独自のコンテンツ配信によってブランド認知度を向上させました。楽天市場でのネット通販は、現社長の井手社長が「てんちょ」として運営し、製品を売るだけでなくユーザーに楽しんでもらうページにすることに注力。特にユーザー向けのメルマガでは、内輪ネタも含めたユーザーとの距離感を縮める内容としたことで、ファンが増加しました。
一般的にプロモーション戦略は広告コストがかかる施策になりがちですが、ヤッホーブルーイングでは顧客とのコミュニケーションに注力することで、ブランド認知拡大に成功しています。
衣料品の製造・小売りのユニクロでは、複数のプラットフォームでのライブ配信により認知度拡大が期待されています。ライブ配信「UNIQLO LIVE STATION」は、2020年度より開始され、ライブ配信を見ながらその場で商品を購入できるというものです。
ライブ配信は「ユニクロオンラインストア」「ユニクロアプリ」「StyleHint」の3つのプラットフォームで行われ、ユーザーは直接質問することもできます。オンラインではあるもののリアルタイムでやり取りができることから、利便性が高いといえるでしょう。タレントやモデルが商品を紹介するため、視聴だけでも楽しめるのが特徴です。
化粧品メーカー大手のコーセーは、「雪肌精」という商品のブランド認知拡大に成功しました。雪肌精は長くユーザーに愛されている商品ということから、購買ユーザーの年齢が上昇しているという課題がありました。そこで雪肌精の発売35周年を機に、ターゲットユーザーを20代に設定し、ブランド再生として「雪肌精 クリアウェルネス」を発売したのです。
本製品はパッケージをシンプルにするだけでなく、環境負荷を軽減。またパッケージには「優しさを地球からいただく」という商品コンセプトを記載し、サステナビリティを意識していることをアピールしました。これにより20代前半の女性にブランドの認知が拡大し、購買ユーザーの世代を下げることに成功しました。
日用品の製造・販売を行う無印良品は、安価で品質が高いブランドとしての認知に成功しています。企業名のとおり、「印のない良い品」といったコンセプトが幅広い世代に浸透しており、熱狂的なファンも多く存在しています。
無印のプロモーション戦略の特徴は、一般的にマーケティングで設定するターゲット層を設定していないという点です。あえて顧客を縛らないことにより、ブランド独自のポジションを確立し、ブランド認知拡大につながったといえます。
プロモーションにはさまざまな手法がありますが、どの手法であっても自社ブランドの認知度を拡大させる必要があります。というのも新規顧客・リピーターをより多く獲得するには、まずは消費者に自社のことを知ってもらうことが重要だからです。
ブランド認知拡大には社会体験アプリ「ごっこランド」への出店が非常におすすめです。ごっこランドに自社独自のパビリオンを出店すると、アプリ内のゲームを通じて子育てファミリー層へのブランド認知拡大が期待できます。
「ごっこランド」の活用方法については、下記より無料でダウンロードが可能です。ぜひご利用ください!
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