企業が行うマーケティング施策にはさまざまな戦略があり、メジャーな手法の1つが子ども・ファミリー向けのプロモーションです。

近年は働き方が多様化し、子育て世帯とその子どものあり方が変わってきました。そんな中BtoC企業が昨今特に注目しているのが、子どもと子育て世代へのアプローチです。

では、なぜ子ども・ファミリー向けプロモーションに注目が集まるのでしょうか。また、どういった企業・ブランドがプロモーションを実施しているのか気になるところです。

本記事では、BtoC企業が取り組む子ども・ファミリー向けプロモーションの目的とプロモーション効果について、実際の事例を交えて解説します。

子ども・ファミリー向けプロモーションとは？

子ども・ファミリー向けプロモーションとは、子どもとその親御さんを対象にしたプロモーション活動のことです。商品の購入、サービス利用、店舗集客などを目的に行う、子ども・ファミリー向けプロモーションは、どのようなものなのでしょうか。

子ども・ファミリー向けプロモーションの目的

子ども・ファミリー向けプロモーションは、子どもと親御さん、祖父母といった家族みんなを取り込んで商品の購入・サービス利用・店舗集客につなげることを目的としたマーケティングです。

マーケティングにおいて、ファミリー層をターゲットにしたプロモーション戦略は基礎ともいえる手法で、一定の集客効果を見込める市場として、BtoC企業が重視しています。

昨今は少子高齢化が進み、働き方の多様化によって子育て世代のライフスタイルも変わりつつあります。市場規模の移り変わりとともに、柔軟な対応が必要とされる時代になりました。

BtoC企業がさまざまな対策に取り組むなか、子ども・ファミリー向けプロモーションは今なお注目され、そして強化されているマーケティング戦略です。

子ども・ファミリー向けプロモーションのメリット

集客効果が高いとされる子ども・ファミリー向けプロモーションですが、具体的にどのようなメリットがあるのか解説します。

子どもと親を巻き込んだ集客効果

子ども・ファミリー向けプロモーションの最大の狙いは、子どもとその親そして祖父母などファミリー全体を呼び込むことです。

マーケティングでは、子どもとその親のどちらか一方をターゲットにした場合でも一定の効果はあります。

そこからさらに発展させ、双方を同じターゲットに定めることで、子どもと親御さんの両者の取り込みによる効率的な集客・利用を図ることが可能です。

低予算でも効果が見込める費用対効果の高さ

子ども・ファミリー向けプロモーションは、基本的に子どもをターゲットのメインに据え、子どもと大人がどちらも楽しめる宣伝やイベントを実施していきます。

大人を対象にしたコストのかかりやすいものではなく、紙媒体や小規模スペースなどを活用した展開でも成果が見込める期待値が高いのです。

また、通常はユーザー1人に対して発生する広告費ですが、子どもを対象とすることで、その親や祖父母にまで効果が波及し、1人あたりの実質広告費を抑えられる点でも費用対効果が高い施策と言えます。

すべてに当てはまるというわけではありませんが、低予算でも一定の効果が見込めるコスパのよさもBtoC企業が重視している理由のひとつではないでしょうか。

また、最近ではSNSや動画配信などのデジタルコンテンツが普及し、消費者も低予算で楽しめる市場が増えてきました。

子どもと親御さんが同時に参加でき、企業と消費者の双方に負担が少ないのも特徴です。

子ども・ファミリー向けプロモーションを成功させるポイント

子ども・ファミリー向けプロモーションを実施するにあたり、成功に導くためのポイントを解説します。

子どもと親の双方のニーズに合致させる

子ども・ファミリー向けプロモーションでは、子どもと親御さんの双方のニーズに合致させる必要があります。

プロモーションを実施する場合、ターゲットのニーズに訴求するのは基本ですが、子ども・ファミリー向けプロモーションでは、子どもと親御さんのどちらか一方のニーズだけでは効果を最大限発揮することができません。

商品の購入や店舗集客を目的にしても、子どもだけのニーズではファミリー層への取り込みは難しくなります。

共通のニーズに訴求するような、子どもと親御さんの視点に立ったプロモーション戦略が必要です。

ターゲットのペルソナを明確化する

子どもと親御さんは年齢や世代によって、ニーズや考え方が異なります。

低年齢層に中高生向けのコンテンツを提供、その逆のパターンでも思い通りの成果が見込めません。

親御さんたち子育て世代も同様で、年齢や職業、お子さんの年齢などさまざまです。

ターゲットのペルソナを明確化する理由は、企業が優先すべき、獲得すべき顧客を絞り込むことが目的になります。

自社ブランドの購買層を明確にイメージし、顧客獲得・流入に結び付けることが重要です。

プロモーションを実施する時期を選ぶ

プロモーション実施の時期は、消費者が商品の購入やサービスの利用を検討するタイミングを見定めることが大切です。

例えば、5月や夏の長期休暇シーズンや年末など、消費者が購買や旅行に繰り出しやすい時期のほうが効果的なアピールができます。

他にもシーズナルイベントやボーナス期などにプロモーションを実施することで、消費者の購買意欲をより高めて売り上げアップにつなげることも可能です。

費用が親の負担にならないこと

企業の提供する商品やサービスが、子育て世代の負担にならないことも重要です。

素晴らしいプロモーションを実施しても、実際の商品購入やサービスの利用を検討してもらえなければ意味がありません。

特に昨今はインフレ・物価高騰の影響により生活的余裕がある世帯ばかりというわけではないのです。需要や商品価値に見合った適切な価格設定をしたうえで、手が届きやすいサービスであることを意識してください。

子どもによい影響・環境のプロモーションであること

子どもが接しても問題のない、健全かつ安全なプロモーションであることが大前提となります。

デジタルコンテンツの進歩によって、若年層のSNS利用が活発になったと同時に、有害な情報による子どもへの悪影響が懸念されています。

子どもが興味を持ったとしても、悪影響をもたらすリスクがあるコンテンツは、親御さんたちからの支持を得ることはできません。

また、店舗や会場でのイベントを実施する際には、衛生管理や安全面においても十分な配慮が必要です。

BtoC企業が実施する子ども・ファミリー向けプロモーション事例4選

実際にBtoC企業が実施している子ども・ファミリー向けプロモーションの事例を4つご紹介します。

赤ちゃん本舗 - 動画やアプリを中心にした顧客コミュニケーション

ベビー用品の大手・赤ちゃん本舗では、動画やアプリを中心にしたデジタルコンテンツの強化を図っています。

2021年には助産婦による妊娠・育成・子育てに役立つ動画配信をスタートさせるなど、ファミリー層に向けた動画コンテンツを展開しています。

赤ちゃん本舗は定期的に商品紹介や家族写真の配信も行っており、配信のなかで視聴者へのメッセージや親子イベントを伝えるなど、積極的な取り組みです。

また、2024年には紙媒体からアプリへの完全移行を決定するなど、子どもと親御さんの双方に強力にアプローチしています。

任天堂 - ゲームの世界観で展開されるIPビジネス

任天堂は、自社ブランドの世界観を最大限に生かしたIP（知的財産）ビジネスが有名です。

ゲームソフトのCMでは、任天堂は「家族そろって楽しめる」というテーマを一貫し、登場人物の表情を重視しています。

特筆すべきは、ゲームを遊ぶそれぞれが喜怒哀楽を表現している点。「家族全員で楽しそうに遊んでいる」という姿にスポットを当てることで、ゲームをやらない人の興味を引くには十分に効果的です。

また、ポケモンキャラクターのショーイベントは、開催ごとに話題になるなど親子参加型のエンタメとして成功を収めています。

子どもから大人までをテーマに、ファミリー向けのプロモーションは当たり前という姿勢を貫くのが任天堂のスタンスです。

IKEA - SNSを活用したユーザー参加型イベントの展開

世界最大の家具メーカーであるIKEAでは、Twitterでリポストすることで、生活体験ができるキャンペーンを展開しています。

2015年8月にアカウントを開設した公式Instagramでは、現在まで定期的にユーザーの投稿写真を紹介。IKEAの製品を活用したインテリアや、おもちゃで遊ぶ子どもの写真の投稿でプレゼントキャンペーンなど、SNSを活用した集客を展開中です。

IKEAを利用する子育て中の親御さんは多く、子育て世代のフォロワーによる口コミで、見込み客の獲得に成功しています。

タカラトミー -YouTubeによるエンタメ動画配信

老舗大手おもちゃメーカーのタカラトミーでは、YouTubeでの動画配信を積極的に行っています。

動画では自社製品をただ紹介するだけではなく、豪華なセットを用意してテーマソング付きで公開する熱の入れようです。

自社を代表するプラレールの動画は約4,000万再生を記録するなど、関連商品の動画再生数も軒並み再生数を伸ばしています。

おもちゃ好きの子どもはもちろん、かつては自分もおもちゃで遊んだ親御さんが一緒になって楽しめるプロモーション戦略を展開しているのが特徴的です。

まとめ

BtoC企業が取り組む子ども・ファミリー向けプロモーションは、子どもと子育て世代をターゲットにしたマーケティング戦略です。

子どもと親の双方の視点に立ち、両者のニーズに訴求することで、顧客やリピーターの獲得につながります。

昨今は世情による子育て世代のあり方の変化など、市場規模にも変化が見られるようになりました。マーケティング戦略にも柔軟な対応が求められますので、情勢分析を怠らずにプロモーションを実践してください。