ブランド認知度向上に効果的なプロセス・手法・評価方法を具体的にご紹介
ブランド認知度向上に効果的なプロセス・手法・評価方法を具体的にご紹介
最終更新:
2024/8/28

売上拡大のために「ブランドの認知度を向上させたい」と考えるマーケティング担当者は多いでしょう。しかし効果的なプロセスや手法が分からないまま着手してしまうと、時間やコストをかけても思うような成果が得られないこともあります。
そこで本記事では、ブランド認知とは何かやメリットを解説したうえで、ブランド認知度向上に効果的なプロセスや手法、評価方法を具体的にご紹介します。ぜひ最後まで読んで参考にしてください。
ブランド認知とは、ブランドが「どれだけの人に知られているか」や「どのようなイメージを持たれているか」を意味します。
ブランド認知度は「知名度」と混同されることがありますが、知名度とは「ブランド名が知られている状態」のことです。一方、認知度は「ブランド名のほかに、特徴や背景などまで理解している状態」のことをいいます。
つまり、ブランド認知とはブランドについてより広く、深く理解している状態と言えるのです。
自社のブランド認知度が高いほど、消費者の購買行動において有利に働くことから、マーケティングにおいて欠かせない指標と言えるでしょう。
ブランドの認知度を向上させるとどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは3つのメリットをご紹介します。
ユーザーからの信頼度・満足度が向上する
ファン化により価格競争から脱却できる
採用活動で優秀な人材が集まりやすくなる
ブランド認知が向上すると、ユーザーからの信頼度が向上します。
なぜならブランド認知とは、ブランドの名称やロゴだけでなく、特徴や理念、背景まで十分に理解してもらっている状態だからです。
人はよく理解しているものや馴染みのあるものを信頼することから、「認知しているブランド」と「認知していないブランド」があれば、「認知しているブランド」を選ぶ傾向があります。
またユーザーは、ブランドを十分に理解して購入するため、購入後に「イメージと違った」と後悔することが少なく、顧客満足度が高まることも期待できます。
顧客満足度が高いと、ユーザーは自発的にSNSや口コミなどで共有する傾向があり、新規顧客の獲得にもつながるでしょう。
ブランドが認知されると、顧客をファン化することが可能です。ファン化すると、競合商品より価格が高くても購入してもらいやすくなります。
なぜならブランドのファンになると、「スマホを購入するなら◯◯(ブランド名)」といったように、他社製品と価格を比較せずに購入品を決定することがあるからです。
そのため他社が価格を下げても、過度に価格を下げる必要がなく、価格競争に巻き込まれにくくなるのです。
またリピート購入も期待できるため、安定的な利益が見込めます。
採用活動で優秀な人材が集まりやすくなることもブランド認知向上のメリットです。
ブランド認知は、消費者層だけでなく就職・転職活動をする学生や社会人への訴求にもつながります。
多くの消費者にブランドが認知されると、優秀な人材が集まりやすくなり、さらに企業の発展につながるでしょう。
またすでにブランドを十分理解している求職者であれば、入社後のミスマッチも防ぎやすくなります。

ブランド認知度を上げることで、ブランドへの理解が深まり、そのコンセプトに深く共感してもらえるようになれば、商品の価値は自然に向上していきます。
消費者が思い描くストーリーに沿った商品・サービスを提供できれば、顧客満足度の向上につながります。
売上向上はもちろん、長期的な目線で見たときの経営の安定、値下げ競争からの脱却やより魅力的な人材の獲得など、多方面で多くのメリットを実感できるでしょう。
では、ブランド認知度を上げるためには、具体的に何をすれば良いのでしょうか。代表的な8つの手法をご紹介します。
ブランド認知度向上のために、ぜひ活用したいのが「ブランドロゴ」です。
ブランドのコンセプトをわかりやすくビジュアル化することで、より多くの顧客の意識に残りやすくなるでしょう。ブランドの「顔」と言っても過言ではありません。
ブランドロゴは、ブランド製品はもちろん、公式サイトやオフィシャルショップ、社屋など、さまざまな場所で使用します。あらゆる場面でブランドの存在感を示すことができます。
ブランドロゴがビジュアル化なら、キャッチコピーは言語化です。ブランドのコンセプトや強みを端的に言葉で表すことで、ブランド認知度向上を目指します。
秀逸なキャッチコピーは、思わず口にしたくなるもの。不意に耳にした場合でも、自然と頭に残りやすくなります。長期的なブランド認知度向上を目指せるでしょう。
ただしキャッチコピーは、「ただ作れば良い」というわけではありません。表現を工夫しつつ、他ブランドにはない特長を持った言葉を選択することが大切です。
商品やサービスの魅力や価格を端的に伝え、短期的な売上向上を目指すレスポンス広告。
それに対して、ブランドストーリーやイメージを伝え、共感してもらうために活用するのがブランディング広告です。企業のイメージ戦略の一つとして、活用されています。
従来のマスメディア広告や屋外広告(看板)、交通広告といったオフライン広告に加え、近年ではディスプレイ広告(バナー広告)やSNS広告、リスティング広告などのオンライン上の広告出稿も増えてきています。
ブランディング広告で利用される主な広告媒体・手法とその特徴は下記のとおりです。
オフライン広告
媒体・手法 | 特徴 |
マスメディア広告 | テレビや新聞、雑誌、ラジオといったマスメディアに出稿する手法。広告費用は高額になる傾向だが、ユーザーからの信頼性が高く、認知度向上に高い効果が期待できる。 |
屋外広告(看板) | ビルの看板などに広告を掲載する手法。キャッチコピーやデザインを洗練させることで、通行人などへの訴求が可能。 |
交通広告 | 電車やバスを媒体に掲載する広告。ターゲットをエリアで絞ることができ、同一ユーザーが繰り返し目にし印象に残りやすい。 |
オンライン広告
媒体・手法 | 特徴 |
ディスプレイ広告(バナー広告) | 閲覧数の多い人気Webサイトに画像とテキストの広告を掲載する手法。ユーザーの視界に自然と入りやすい。 |
リスティング広告 | GoogleやYahoo!などの検索エンジンで検索されたキーワードに紐付いて表示される広告。検索結果の上位に自社コンテンツが必ず表示されるため、新規ユーザーにクリックされやすい。 |
動画広告 | 動画の広告をYouTubeやInstagramなどのSNSやディスプレイ広告に出稿する手法。テキストや画像に比べて情報量が多いため、ユーザーの印象に残りやすい。 |
SNS広告 | XやInstagramなどのSNS上に広告を出稿する手法。自社アカウントのフォロワーが少ない場合でも、SNS広告を出稿することでブランド認知度を向上しやすい。 |
ブランディングメディアとしてWebサイトを構築・運営することも有効です。
ブランディングメディアとは、商品やサービスなどをブランド化するためのWebサイトのこと。
一般的なコーポレートサイトでは、商品・サービスの価格や特徴といった基本情報を掲載することがほとんどです。
一方ブランディングメディアでは、デザイン性を重視し、企業が伝えたいブランドの世界観を落とし込みます。
ユーザーにブランドイメージをサイト上でアピールすることで、認知度向上につながるでしょう。
ブランドに関連し、顧客のニーズに合ったコンテンツを提供するのも、ブランド認知度向上に効果的です。
独自のコラムや動画などを定期的に発信することで、潜在的な顧客の発掘につながるでしょう。
特に検索エンジン最適化(SEO※)によってGoogleやYahoo!などの検索エンジンの検索結果で上位表示されると、新たなユーザーにブランドを認知させることが期待できます。
SEOはリスティング広告とは異なり広告費用がかからず、コンテンツが消えることはなく自社の資産として中長期的に活用できることもメリットです。
ブランドへの理解を深めるためには、ブランドストーリーを発信し、共感してもらうのもおすすめです。コンテンツマーケティングなら、こうした情報も発信しやすいでしょう。
※検索エンジン最適化(SEO)とは、自社の潜在顧客が検索すると予測されるキーワードに対するコンテンツを制作し、検索結果で上位表示させること。上位表示されると、サイトへの流入増加が期待できる。
昨今、多くの企業が取り入れているのがXやInstagram、YouTubeといったSNSの自社アカウントでの情報発信です。
SNSは顧客との距離が近く、素早い情報発信が可能。双方向のコミュニケーションを丁寧に行うことで、多くのファンを獲得できる可能性があります。
フォロワーが増えれば増えるほど、ブランド認知度の向上も目指せるでしょう。
企業アカウントからの情報発信だけではなく、顧客のアカウントからの情報発信も、強い影響力を持っています。
投稿がバズれば、ブランド認知度を一気に上げられる可能性もあります。
メールマガジン(メルマガ)を定期的に配信することも、ブランド認知度向上につながります。
メルマガは、購入ユーザーやブランドに興味のあるユーザーが登録していることがほとんどです。
そのため定期的に、ブランドの世界観や価値を伝えるメッセージや画像を配信することで、着実にブランド認知度を向上することが期待できます。
またメルマガであれば、開封率やメールに記載されたURLのクリック率などを計測でき、顧客の行動分析ができることもメリットと言えるでしょう。
ファンを増やすことを目的とする「ファンマーケティング」を実施することで、ブランドの認知度を向上させることが可能です。
たとえば、オンライン上でファンコミュニティを構築し、ファン同士がコミュニケーションをとれる場を提供すると、より熱心なファンを醸成しやすくなります。
またブランドの開発秘話などを伝えるファンミーティングに招待することも有効です。
ファンの満足度が高くなると、自らSNS上で発信することも多く、新たなファンを創出することも期待できます。
ファンマーケティングの成功事例については下記の記事で紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
ファンマーケティングの成功事例7選|企業が選ぶ有効な施策とは?

ブランドの認知度を向上させるには、5つのプロセスが必要です。
1. ブランドコンセプトを確立する
2. 社内でブランドコンセプトを共有する
3. ターゲット・目的に最適なチャネルで情報発信をする
4. 質の高いファンを増やす
5. 定期的に評価する
まずはブランドコンセプトを確立させます。
ブランドコンセプトとは、ブランドの核となる「顧客に提供する価値」や「果たすべき使命」を言語化したもののことです。
ブランドコンセプトを確立させるには、下記3つのステップが必要になります。
1. 現状分析
2. ターゲットの設定
3. ターゲットに提供する価値の言語化
印象に残りやすいブランドコンセプトを作るには、独自性があることが重要です。また顧客の潜在ニーズをふまえつつ、わかりやすい表現であることが欠かせません。
次にブランドコンセプトを社内で共有することが重要です。
ブランド認知度を向上させるときに、ユーザー(社外)ばかりを重視し、社員への共有が手薄になってしまうことがあります。
社員にブランドコンセプトが浸透していないと、マーケティングの方向性がずれてしまうリスクがあるので注意が必要です。
社外に発信する前に、社員向けにブランドコンセプトの説明会を実施するなどして、理解・共感してもらう場を設けましょう。
社内でブランドコンセプトを共有したら、ターゲット層や目的に合わせたチャネルで情報発信し、新規ユーザーとのタッチポイントを増やすことを目指します。
近年はインターネットやSNSの普及により、さまざまなチャネルがあるのが現状です。
できるだけ多くのユーザーとのタッチポイントを作るには、利用者数の多いチャネルを選ぶことが重要です。
しかしブランドのターゲット層に情報が届かなければ、せっかく情報発信をしても意味のないものになってしまいます。
そこでチャネル選定時は、媒体の利用者層(年代・性別など)がブランドのターゲット層と合致しているかも基準にするといいでしょう。
さまざまなチャネルで情報発信をしたら、質の高いファンを増やすための施策を実施します。
質の高いファンは自らSNSや口コミサイトなどで好意的な意見を発信する傾向です。そのため質の高いファンを増やすことで、ブランド認知度をさらに向上できるでしょう。
質の高いファンを増やすには、先ほどご紹介したファンマーケティングが有効です。ファン同士のコミュニティを作ったり、ファンが求める情報を提供したりすることで、ブランド愛をさらに高められるでしょう。
もしブランドの立ち上げから間もなく、ファンが少ない場合には、ゲームアプリ「ごっこランド」でファンを獲得するのも一つの手です。ごっこランドでは、企業やブランドの体験型コンテンツ(ゲーム)を通して、理解が深まりファンになってもらいやすいことから、多くの企業が導入しています。
ごっこランドの詳細はこちら
ブランド認知度向上の施策を実施したら、必ず定期的に評価しましょう。
施策は実施したままでは効果検証ができず、次の施策に活かせません。
どの施策が「効果があったか」または「効果がなかったか」を定期的に分析し、ブラッシュアップをすることで、中長期的にブランド認知度向上が期待できます。
ブランドの認知度向上のためにさまざまな施策を実施したら、定期的な評価をすることが重要です。
そこで最後に、ブランド認知度の指標・評価方法をご紹介します。
アンケート(ブランドリフト調査)を実施する
Webトラフィックを分析する
関連するキーワードの検索トレンドを確認する
SNSのエンゲージメントを確認する
アンケート(ブランドリフト調査)を実施することで、ブランド認知度が向上したかを評価できます。
ブランドリフト調査とは、ブランディング広告に触れた人と触れなかった人の2つのグループを作り、同一のアンケートを行う手法です。ブランド認知度や好感度、購買意欲といった項目に回答してもらうことで、ブランディング広告の効果を測定できます。
ブランドリフト調査には、下記3つの手法があります。
● インナーサーベイ:バナー広告の出稿時に、同時にアンケートを表示する手法
● リードバナーサーベイ:バナー広告をクリック後に、アンケート専用画面に遷移する手法
● 調査会社:調査会社に依頼し、コンサルティングを受ける手法
ブランドリフト調査の詳細については、下記の記事で紹介していますのでぜひ参考にしてください。
ブランドの認知度が上がっていれば、ブランド名で検索する人が増え、コーポレートサイトやブランディングサイトへの流入が増えるでしょう。
そのためGoogleアナリティクスなどで閲覧数やユーザー属性はもちろん、どの施策を実施した後に流入が増えたのかなどを分析することで施策の評価が可能です。
自社サイトだけでなく、ブランドに関連するキーワードが検索エンジンでどのくらい検索されたかを確認することも可能です。
テレビ広告や情報番組内でのブランド紹介などによって、検索数が増加することも考えられます。
検索数は世の中の興味関心の高さに比例するため、検索キーワードのトレンドを確認することで効果検証が可能です。
SNSの自社アカウントで情報発信や広告を掲載している場合には、SNSの「いいね」や「リポスト」、「フォロワー数」といったエンゲージメントを確認することで施策を評価できます。
特に、SNS上でキャンペーンを実施した場合には、定期的にエンゲージメントを確認することで、ユーザーの反応を把握できるでしょう。
またSNSでユーザーが発信した内容を分析する「ソーシャルリスニング」を行うと、ブランドイメージの評価も可能です。
ブランド認知度向上のための方法は、ブランディング広告をはじめSNSでの情報発信などさまざまです。しかしブランド認知度向上を加速させるには、ユーザーへの情報発信に注力するだけでなく、質の高いファンを増やしていくことが欠かせません。
そこでおすすめなのが、「ごっこランド」です。「ごっこランド」は企業やブランドの体験型コンテンツを提供することで、子育てファミリー層に理解を深めファンになってもらうことが可能です。ぜひ質の高いファン創出の施策の一つとしてご検討ください。
ブランディング広告も、その一つ。
より効果的な広告を打つためにも、ぜひブランドリフト調査を活用してみてください。
調査結果をもとにブランディング広告の質を高められれば、より効率よくブランド認知度向上を目指せるはずです。
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